1:ななしさん 2019/01/17(木) 19:38:49.47
ソウルのマンション、4億ウォン値下がりも売れず…6年前の沈滞期並みに
2019年01月17日15時19分  中央日報

年末年始のソウル住宅取引件数が2013-14年の住宅市場沈滞期ほど急減していることが分かった。

ソウル市が運営するソウル不動産情報広場によると、1月のソウルのマンション取引件数(申告件数基準)は16日現在915件。一日平均57.2件で、前月(計2304件)の一日74.3件に比べ23.1%減、前年同月(計1万198件)の一日329件に比べて82.6%減少した。

1月の取引件数の推移を見ると、2013年1月(1196件)以来6年ぶりの最低水準となる見込みだ。2013年はグローバル景気沈滞の余波と再建築規制、低価格マンション供給などの影響で住宅取引市場が冷え込んだ時期だ。専門家は今年の取引件数が当時の水準まで減少する可能性があるとみている。

ソウルのマンション取引件数は昨年7-8月の住居価格上昇の影響で9月に1万2243件、10月に1万121件に増えた。しかし9・13対策など強力な貸出規制と複数住宅保有者総合不動産税重課など保有税強化措置で取引件数が急減した。

ソウル江南(カンナム)地域のマンションはピークに比べて3億-4億ウォン(約3000万-4000万円)以上落ちても、さらなら値下がりを期待する需要者が多いため簡単には売れない状況だ。江南区マンションの取引件数は16日基準で46件と、区全体の一日の平均取引申告件数は2.9件にすぎない。これは前月比15.9%減、前年同月比87.1%減。

ソウル瑞草区(ソチョグ)と松坡区(ソンパグ)も現在まで申告件数がそれぞれ34件、46件にすぎず、一日平均申告件数はそれぞれ1.6件、2.9件。昨年1月に1021件の取引があった龍山区(ヨンサング)は今年1月、16日現在の申告件数が12件にすぎない。

最近の取引件数減少は公示価格の急騰で購買心理が冷え込んだことも影響を及ぼしたという分析だ。今月ソウルの一戸建て・多世帯住宅取引件数は422件で、一日平均26.4件だった。これは前月の一日平均32.1件に比べ17.8%減、前年同月(42.3件)比37.6%減。先月公開された標準一戸建て住宅公示予定価格が前年比最大200%まで上がり、購入をためらう雰囲気だ。

江南区と瑞草区の一戸建て・多世帯住宅の取引件数は16日現在それぞれ3件にとどまり、松坡区4件、龍山区16件、中区9件、城東区(ソンドング)14件、銅雀区(トンジャクク)11件、麻浦区(マポグ)23件だった。

専門家は今月末の標準住宅公示価格発表に続き、共同住宅と一戸建て住宅の公示価格が発表される4月末以降も当分は取引減少が続くと見ている。

国民銀行のパク・ウォンガプ首席不動産専門委員は「従来の貸出規制など9・13対策に加え、保有税算定基準となる公示価格が今年大幅に引き上げられると予告され、投資目的の需要者はもちろん、無住宅の需要者も当分は市場を眺めるだろう」とし「取引市場はしばらく冷え込む可能性が高い」と予想した。

https://japanese.joins.com/article/260/249260.html?servcode=300&sectcode=300

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1:ななしさん 2019/01/17(木) 21:01:42.60
2019.1.17 19:37

 【ソウル=桜井紀雄】韓国駆逐艦による海上自衛隊哨戒機へのレーダー照射問題で、防衛省が16日にシンガポールでの日韓実務者協議をめぐって韓国側が事実と異なる内容を非公開の取り決めに反して公表したとして抗議したことに対し、韓国国防省は17日、韓国に駐在する日本の防衛駐在官を呼び、厳重に抗議したと明らかにした。

 韓国国防省は15日の会見で、哨戒機の飛行で駆逐艦の乗組員らが脅威を感じたとの主張に関し、「実務者協議で日本側が一部うなずいた」と説明。これに対し、防衛省は「全く認めていない」と反論していた。

 国防省は17日、メディア向けに発表したコメントで、韓国側の説明は「正確な事実だ」と強調。逆に日本メディアの報道を持ち出して、「協議終了前には報道しないという事前合意を破った」と主張し、防衛省に再発防止を求めた。

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https://www.sankei.com/world/news/190117/wor1901170035-n1.html
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1:ななしさん 2019/01/17(木) 17:36:37.57
東スポ

 構成作家の百田尚樹氏(62)が17日、ツイッターを更新し、立憲民主党を痛烈に批判した。

 自衛隊哨戒機へのレーダー照射や元徴用工判決の影響で日韓関係が急速に悪化している。

 経済の冷え込みも懸念される中、百田氏は具体的なアクションを起こさない同党の姿勢に着目。

「立憲民主党が韓国のレーダー照射に対して、何の抗議も非難もしないということで、彼らの本質が明らかになった」と分析した。

 そして「立憲民主党は日本人の皮をかぶった韓国の政党である」と政権交代を狙う野党筆頭に屈辱的な言葉を浴びせた。


 同党は公式ツイッターでも辺野古やLGBT問題などのツイートやリツイートは頻繁に見られるのに、深刻化する日韓情勢への言及は避けている。一部メディアでも「不可解」と報じられた。

https://www.tokyo-sports.co.jp/entame/entertainment/1250458/

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1:ななしさん 2019/01/17(木) 17:37:39.71
記事一覧 2019.01.17 16:32

【ソウル聯合ニュース】粒子状物質(PM)や微小粒子状物質(PM2.5)による大気汚染問題の解決を求める声が高まる中、韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領が側近に苦しい心情を吐露したことが、17日分かった。

 青瓦台(大統領府)の関係者はこの日、聯合ニュースの電話取材に対し「文大統領は粒子状物質の問題のせいで『眠れない』と話すほど解決方法について悩んでいる」と述べ、特段の対策を講じるよう指示を受けたと明らかにした。

 文氏は、首都圏で粒子状物質の濃度が高い場合に自動車の運転などを制限する非常低減措置が3日間連続で実施された15日にも側近らと長時間にわたり意見交換を行ったという。

 この席で文氏は「国民が実感できる対策」を講じるよう求め、人工降雨や火力発電所の粒子状物質排出基準の強化などを検討するよう指示した。

 文氏は大統領選の際、大統領直属の対策特別機関を設置して任期内に粒子状物質の排出量を30%減少させるとの公約を発表していた。

PYH2019011417670001300_P2

https://jp.yna.co.kr/view/AJP20190117002800882?section=news
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1:ななしさん 2019/01/17(木) 15:47:50.44
「朴前大統領、『強制徴用訴訟』恥さらしで国格損傷」…裁判介入指示の情況
中央日報

朴槿恵(パク・クネ)前大統領が日本強制徴用訴訟に関連して当時青瓦台(チョンワデ、大統領府)外交安保首席に「恥さらしで、国格損傷だ」と述べ、裁判介入を指示した情況が明るみに出た。

16日、検察によると、ソウル中央地検捜査チームは捜査の過程で確保したキム・ギュヒョン当時青瓦台外交安保首席の10冊以上の「業務手帳」からこのような情況を把握して捜査している。

この手帳には朴前大統領が2016年強制徴用訴訟に言及して「恥さらしであり、国格損傷」と述べ、大法院(最高裁)に結論を覆すなどの措置を取るように指示したことが含まれている。

当時、青瓦台と外交部は2013年から強制徴用訴訟を遅延してほしい、または政府に意見説明の機会を与えてほしいと法院行政処に要求し、裁判は大法院に係留中だった。

検察は当時、法院行政処がこのような政府の要請に協力して上告裁判所の立法推進などの利益を得ようとしていたと把握している。

これに先立ち、検察は朴前大統領が強制徴用訴訟に関連して外交部に政府意見の提出時期などの具体的な指示をした情況も把握したことがある。

イム・ジョンホン元法院行政処次長の控訴状によると、朴前大統領は当時慰安婦財団が6月には設立され、6~7月になると日本が約束した通りにお金を送ってくるものと見られるとし、それから1~2カ月後に意見書を提出してすべてのプロセスを8月末まで終わらせてほしいとの趣旨で指示した。

検察はこのような情況などを調査するために9日朴前大統領を調査しようとしたが失敗に終わった。朴前大統領は2017年10月以降すべての裁判と検察調査を拒否している。

http://news.livedoor.com/article/detail/15883801/

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images1:ななしさん 2019/01/17(木) 13:22:30.56
東京五輪を危うくするもう一つの理由
天木直人2019年01月16日 10:57

 東京五輪招致疑惑を払しょくするために急きょ開かれた竹田IOC会長の記者会見が、さらに疑惑を深めてしまった。

 いよいよ東京五輪招致疑惑が安倍政権にとって大きな政治問題になりそうだ。

 しかし、東京五輪は、誰も指摘しないが、もう一つの大きな潜在的難題を抱えている。

 それは参加ボイコット問題だ。


 韓国との外交関係は、修復どころか悪化の一途だ。

 その原因が、日本の侵略に関わる歴史認識問題であるから深刻だ。

 おまけに北朝鮮との関係は拉致問題を巡ってこれまた最悪のままだ。

 ついに北朝鮮までも、拉致問題の解決と歴史問題を結びつけ始めた。

 そして、韓国と北朝鮮の和解は進み、ソウル五輪で実現した南北統一チームは、東京五輪ではさらに本格化するだろう。

 しかし、もし、このまま安倍首相が韓国、北朝鮮との関係を改善できないなら、そしておそらく安倍首相では改善は難しいから、場合によっては南北朝鮮が東京五輪をボイコットする事態が急浮上しないとも限らない。

 そうなれば、たとえ東京五輪が開催されても平和の祭典にはならない。

 何のための東京五輪かということになる。 (以下略)

https://blogos.com/article/351312/

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1:ななしさん 2019/01/17(木) 11:02:21.52
Record china  2019年1月15日(火) 10時50分

2019年1月10日、韓国・JTBCは、ソウル市内のカフェ密集地でカップの衛生状態を調べた結果、「掃除していない便器と同じくらい汚いものが使用されていた」と報じた。

韓国では2018年8月から、店内での使い捨てカップの使用が禁じられている。そのためほとんどのカフェでは、ガラスやプラスチック製、陶器のカップが使われている。

同メディアによると、あるカフェで注文したコーヒーを受け取った後すぐにカップのふちを測定用の綿棒で拭き、その場で測定器にかけ汚染度を確認した結果、数値は5740だった。掃除をしていない便器(6097)と同水準だという。周辺のカフェも回って調査したところ、食器に適用される衛生基準値の400を超えたのは、10軒中8軒に上ったと伝えている。また、セルフサービスの水用に置かれているカップも、ほとんどが基準値を超えていたという。

調査に同行した食品安全研究の専門家は「顧客の回転率が高く、食器の消毒などをする時間がない」ことを指摘している。一方、カフェの関係者は「きちんと洗い、消毒もしているが、コーヒーは油だし、どうしようもない」と話しているという。

この記事に対し、韓国のネットユーザーからは「この世で一番きれいなのは便器かもしれない」「これでは外食もできないな。箸やスプーンは大丈夫なのか?」「カフェもレストランの厨房のように食洗機を導入してカップを増やすべきだ。小さなシンクで、注文を受けるかたわらに適当に洗っているから汚いんだ」などの声が寄せられている。

また「使い捨てを使わせろという宣伝では?」「どうしてカフェだけ調べるの?。箸や皿、テーブル、全部調べるべきでは」「この調査方法だったら、外食は全て引っ掛かるし、家庭だって高い数値が出そう」などという記事に対する疑問の声や、「面倒でもマイタンブラーを持ち歩こう」「それでも使い捨てを減らす努力を止めてはいけない」などの呼び掛けも見られた。(翻訳・編集/麻江)

https://www.recordchina.co.jp/b660866-s0-c30-d0144.html

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1:ななしさん 2019/01/17(木) 09:07:01.05
2019年01月17日08時41分 [韓国経済新聞/中央日報日本語版]

韓日関係が崖っぷちに突き進んでいる。強制徴用賠償判決と慰安婦和解・癒し財団の解散、そして「レーダー事件」と新日鉄住金の韓国国内財産差し押さえと続きながら悪化する様相だ。

ぎくしゃくした両国関係は国防白書にまで反映された。数日前に出された「2018年国防白書」は韓日関係と関連し、「自由民主主義と市場経済の基本価値を共有」というこれまでの表現をなくした。

また、周辺国との軍事交流協力順序もこれまで韓日、韓中、韓ロの順だったものを韓中、韓日、韓ロの順に変えた。

日本も強硬に対抗する局面だ。安倍晋三首相は強制徴用賠償判決が「国際法に照らしてあり得ない判決」としながら具体的措置を取ると明らかにした。安倍首相は先月開かれた韓日議員連盟合同総会に祝辞も送らなかった。

問題はこうした両国間の対立が経済問題にまで広がり始めたという点だ。日本は強制徴用賠償判決が下されから1週間後に韓国政府の造船産業支援が不当だとして世界貿易機関(WTO)に提訴した。


続けて最近では韓国政府に過去10年分の詳細な支援内訳を提出するよう要求してきた。造船業界に対する公的資金支援が公正な国際競争を妨害し日本企業に被害を与えたという主張だ。

関連業界では日本が今年世界1位を奪還した韓国の造船産業を牽制するのと同時に、強制徴用賠償やレーダー事件などと関連して韓国を圧迫する手段として通商問題を持ち出したとみている。

せっかく回復の機会をつかんだ造船業界の困惑はただごとではない。ややもすると韓国政府の造船会社支援に支障が出るだけでなく日本に相殺関税を払わなくてはならない状況がきかねない。

重要なのはこれが終わりではないかもしれないというところにある。韓国は素材、部品、装備の面ではまだ日本に依存している。


1997年11月初め、日本は韓国から100億ドルの資金を回収していった。当時の対外債務1200億ドルを考慮すると相当な金額だった。それなりの事情があっただろうが韓国はほどなくIMFに救済金融を申請した。

外交では名分も重要だがこれにばかり執着していてはさらに大きな実利を失いかねない。韓日関係の不協和音がさらに大きな経済ブーメランとして返ってきてはならない。


https://japanese.joins.com/article/229/249229.html?servcode=100&sectcode=110

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1:ななしさん 2019/01/16(水) 22:18:01.43
ハンギョレ新聞

 昨年のキムチ輸出が史上最高値を記録した。

 農林畜産食品部は、昨年のキムチ輸出が9750万ドルを記録したと16日明らかにした。これは前年比20%増だ。キムチの輸出実績集計が始まった2006年以後の最高値だ。

 キムチ輸出国家も63カ国から68カ国に増えた。日本向け輸出が前年対比23%増加した5600万ドルで、輸出全体の半分以上を占めた。
続いて米国900万ドル、台湾500万ドル、香港450万ドル、オーストラリア300万ドルの順だった。

 キムチは、英国の「ガーディアン」で「世界5大健康食品」として紹介されるなど、キムチの健康機能性に対する認知度向上が、キムチ輸出の増加に肯定的影響を及ぼしたと見られる。
また、韓国キムチの健康機能性に関する内容が、日本のNHKを通じて紹介され、日本国内でのキムチ需要が増えた。

 農食品部は、キムチ輸出の増加傾向が維持されるよう、キムチの品質および包装改善のための研究開発を拡大し、輸出キムチ商品化支援などキムチ輸出拡大のための多様な支援方案を推進する方針だ。

http://www.hani.co.kr/arti/society/area/878591.html

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1:ななしさん 2019/01/16(水) 23:42:25.20
Mオートデイリー(韓国語)

現代自動車が乗用車の日本撤退後、なんとか命脈を保ってきたバス販売も事実上販売が中断され完全撤退危機にひんしている。

現代車は2000年、日本に現地販売法人の現代モータージャパン(HMJ)を設立、ソナタ、グレンジャー、アバンテ、i30等主力モデルを投じて2001年から日本列島攻略を始めたが、日本全域に販売ネットワークを構築するなど大々的な投資にもかかわらず、年間販売量が2千台を超えず、すぐに10年もたたない2009年、電撃撤退を決めた。その後、現代車は販売車両のAS問題とそれでも勝算があるように見えたバス販売のために日本法人を存続させてきた。

no title

現代車の高級大型バスであるユニバースは2009年初進出後、日本を訪れる中国と韓国の観光客が楽しんで使いながら2016年の163台に続き2017年には112台が売れるなど上昇の勢いを続けてきた。しかし、どういうわけか2018年には販売量がほとんど前年比10分の1水準と大きく落ちた。


最近、日本自動車輸入組合が発表した2018年輸入車販売実績によれば現代車は乗用車が前年度15台で昨年は4台、バスは112台から12台に暴落、事実上販売が中断されたも同然だった。

日本の輸入バス販売は2017年までは現代車が主導してきたが、昨年はスウェーデンのスカニアが前年度6台から昨年は25台と現代車の倍以上販売量を増やし、メルセデス・ベンツも3台から7台に増えて現代車をぴたっと追撃した。

日本バス市場は、ふそうとUDトラック、トヨタ系列日野自動車と日野といすずが合作したJバスが路線バスと高速バス市場を掌握しており、現代ユニバースは観光客輸送のための貸切りバス市場だけで販売されている。

ユニバースはこれまで同級の日本バスより20%以上安い購入価格と優れた仕様に加え、訪日韓国観光客の増加などである程度の競争力を維持してきたが、昨年からユーロ6基準適用などによる価格上昇などで販売が激減した。

日本観光庁資料によれば昨年は毎月60万人以上の韓国人が日本を訪問したが、現代ユニバースの販売量はかえって急減、事実上競争力を失ったと分析される。特に、2017年から中国政府の観光規制などで大規模団体観光客より小規模観光客が増え、大型バスよりは中型バスが好まれることが大型バスのユニバースには致命的な弱点として作用したと説明される。

http://www.autodaily.co.kr/news/articleView.html?idxno=407061

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